×

[PR]この広告は3ヶ月以上更新がないため表示されています。
ホームページを更新後24時間以内に表示されなくなります。

「なにを保全するのか?」
目次へ戻る


「なにを保全するのか?」
〜天然資源の再生能力を回復させる〜


 「環境会計は誰のため?」の最後に書いたように、境界線をどこに引くのか、環境保全がほんとうに効果を上げるかどうかを決定する要素はそこにあります。

 天然資源は、地下資源を除けば、自然に再生する能力を備えています。その再生能力を支えているエネルギーの元をたどれば、太陽のエネルギー、あるいは地球そのものを作り上げたエネルギーです。ですから、地球と、それ以外に分け、境界線をそこに定める。そして、天然資源の再生能力の回復に資金と労力を投入する。そうやって天然資源の再生能力が回復すれば、再生される天然資源の元手そのものは、地球の外部にあることになります。太陽から供給されるエネルギーは無料です。しかも、人類が自然の再生に投下できる資金と労力をはるかに凌ぎます。ただ人間には利用し難いだけなのです。しかし、自然、生物は、それを上手に使う能力をそなえています。そのように、地球上で進化してきたからです。天然資源の再生能力を回復させる、それこそが、環境保全の目的とならなければならないのです。

 しかし、「環境保全が未来への負債とならないために」の最後に書いたように、再生される天然資源は、なんでもいいわけではありません。再生された天然資源を利用できなければ、それがいくら自然の為になたっと自負してみても、再生能力の回復に投下された資金と労力は損失でしかありません。回復すらしなければなおさらです。投下された資金と労力は、未来のこどもたちへと、永遠に引き継がれる負債となってしまうのです。

 自然の再生能力を回復させる。しかし、回復させる再生能力と、それによって生み出される天然資源は以下の条件に合致していなければなりません。

(a).回復操作に費やされた費用と労力を上回る天然資源の生産高を期待できること
(b).自然再生される天然資源が、ある程度安価で安定して生産できること
(c).自然再生される天然資源が消費者の嗜好に合っていること


 それを実現してこそ、未来の子どもたちのための環境保全なのです。
 そのことを実証した制度、それがD−J法なのです。




2007年10月13日 辻井 豊


目次へ戻る